2019年DJI社から最新ドローンSTORMが発表され、そのYouTube動画が世界から注目されています。これは主に映画制作の現場で使われるために設計されたもので、18. 5Kgのカメラ機材を運んで飛行することが可能。すでに発表されているMATRICE 600のさらに高性能な機体としての位置付けであるといいます。
現在中国のみでの展開となっているが今後世界的に活用が広まれば、映像制作業界に大きな革新が走ることになりそうです。
もともと機体のプロペラのブーンという音から「ハチ」のようだとされて名付けられたドローンでありますが、今や映像技術、馬力、スピードどれをとってもそのテクノロジーの進化はめざましくハチどころか、人間を超えるパワーと可能性をもった存在になろうとしています。
この記事では、そんなドローンを取り巻く最新テクノロジーの例をご紹介します。
「ドローン×テクノロジー」で人を救う？
ドローンと映像テクノロジーの進化という観点では、2017年DJI社によるハッセルブラッド社（Hasselblad社）買収が市場に大きな影響を与えたといえます。これまで自社独自でドローン搭載用のカメラ開発をしてきた同社が産業用およびプロ向けに広く支持されるカメラメーカーを取り込んだことは、今後のドローンの映像制作市場における活躍を示唆していました。
このような取り組みによって、ドローンによる高画質の映像データの取得が可能となり、空撮測量技術や撮影画像のデータ加工・分析技術が急速に発展することになりました。弊社のTerra Mapperもドローンによる地表データ取得・データ活用のプラットフォームとして、産業用途で幅広く活用されています。
さらにAIや機械学習といった言葉で知られる「画像認識API」技術の活用によりビジネス用途だけではなく、災害支援の場面でもドローン画像の価値は高まりつつあります。
2018年IBMが主催した自然災害アプリケーション開発ハッカソン「Call for Code」で受賞したPedro Cruz氏の開発をご存知でしょうか。
同氏はハリケーンによって被害を受けたプエルトリコで、被災した家族の安否情報を得るためにドローンを使用しました。この経験からCruz氏は、水・食料・救援物資など被災者が地面に簡単に描けるシンボルを考案し、ドローンで読み取ることによって迅速に救援支援を行うというシステムを開発したのです。ここではドローンの映像と画像認識API「Visual Recognition」が使われています。
IBM社はこのようなドローン開発支援を進めており、多くの開発者がコードパターンをクラウド上で運用しコンペティションに参加できるように環境を整え、DJI Telloドローンを毎年、1,500機無償提供する取り組みも行っています。
同社はWatson APIを活用したIoT（Internet of Bodies / Factory Automation等）やブロックチェーンなど、産業用BtoB向けのソリューションに力を入れていることで知られていますが、一方でオープンソースベースのテクノロジーを活かしたBtoC向け社会活動支援にも力を入れはじめています。
ドローンは誰でも操縦ができ、コミュニティを広げやすいという特徴から、社会支援における活用やオープンソーステクノロジーとの相性も抜群です。そのためドローン自体の搭載技術の進歩もさることながら高度化するIT技術と親和性をもって、これから一層の発展を続けると考えられます。
今後もドローン活用の進化からはますます目が離せなくなりそうです。
参考：
インプレス総合研究所「ドローンビジネス調査報告書 2018 [海外動向編] 」
Techradar.com “DJI unveils STORM cinematography drone, but you can’t buy it”
dronelife.com “2019 Drone Drop: IBM is Giving Away 1,500 DJI Tello Drones to Help Developers Code Something Amazing”
IBM.com “IoTは次のステージへ。ミツフジとIBMが狙うInternet of Bodies新戦略”
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